ターキッシュ・エアラインズのムラット・シェケル会長は、日本路線を増便する方針を示した。
ターキッシュ・エアラインズは、1989年に東京路線を開設し、現在は東京/成田〜イスタンブール線を週10往復、東京/羽田・大阪/関西〜イスタンブール線を各週7往復の週24往復を運航している。当面の最優先課題は東京・大阪への便数を増やすこととしており、羽田は発着枠不足で増便できないものの、成田は週14往復の運航権を持つことから、来夏に週12〜13往復へ引き上げ、その後に週14往復化を目指す。関西も増便余地があるとした。東京、大阪の便数が十分になった段階で、名古屋や札幌といった他都市への就航も検討対象になるという。成田では世界でも数か所に限られる自社ラウンジを運営しており、東京を重視する姿勢を示した。
日本人旅客のうち、トルコが最終目的地となるのは約20％で、残りの80％は欧州、南米、アフリカなどへの乗り継ぎ客。特にイタリア、スペイン、ブラジルなどへの需要が大きいという。2025年に日本からトルコを訪れた旅行者は前年比約20％増だったが、2026年は中東地域の紛争の影響で増加は見込んでいない。ただし大きな落ち込みも生じていないとした。
アジア市場については、他地域と比べて相対的に展開が浅い市場であることから、成長戦略上重要な位置を占めると説明。2026年は当初予算で同地域の供給10％超の拡大を計画していたが、紛争開始後に極東路線が堅調に推移したため供給を追加し、1月〜9月で18〜19％程度の供給増となった。中東路線と一部の米州長距離路線から振り向けた供給と、新たに取得した運航権を活用したもので、シンガポール、マレーシア、ベトナム、フィリピン、中国で増便を実施した。
今後の新規就航については、すでに世界最多の国・都市に乗り入れていることから大幅な拡大は想定していないものの、ワイドボディ機の受領に応じて路線を追加する。候補として南米のリマ、リオデジャネイロ、北米のオーランドを挙げた。紛争で一時運休しているアフリカの一部路線も再開する方針。
長距離路線では、エアバスA350-1000ULR型機を導入し、機材計画に遅れがなければ2028年第1四半期にイスタンブールからオーストラリアへの直行便を開設する計画。将来に向けた最大級の投資のひとつになるとした。
プレミアムエコノミークラスは、2028年第4四半期に受領する新造機のエアバスA350型機から導入する。座席の選定を終え、計画も固まっているという。その後はボーイング787型機、既存のボーイング777型機の客室改修を段階的に進め、ワイドボディ機全機に設定する方針。日本路線での導入時期は示さなかった。
機材の調達については、一部の航空会社が早期に発注したため出遅れた面があると認めた一方、ボーイング787型機、エアバスA350型機、ボーイング777Xはいずれも計画から大幅に遅れて納入されている現状を指摘。ボーイング777Xは6年遅れとなっており、発注を検討しているものの、最速の納入時期は2036年になるとの見通しを示した。現在の保有機はボーイング787型機が約30機、エアバスA350型機が30〜35機程度、ボーイング777型機が33機で、新世代機はほぼすべてそろっているとした。
環境対策では、国際民間航空機関（ICAO）が掲げる2050年のカーボンニュートラル目標にトルコ政府とともに署名しているとして、3つの柱を挙げた。1つ目は燃費効率に優れた新世代機の導入で、従来機に比べ15〜20％の燃料削減が可能だとし、400機近い新造機の発注を通じて2030年に保有機の90％を新世代機とする見通し。2つ目は運航面の効率化で、運航乗務員による効率的な操縦など年間数百の取り組みにより、約300万トンの二酸化炭素排出削減を図る。3つ目は持続可能な航空燃料（SAF）で、エアバスやカンタス航空、大手銀行などが参加するSAFファンドに出資したほか、ボーイングとトルコの工科大学とともにSAF開発のファンドを設立した。トルコ国内のSAF製造施設にも投資し、年間30万トンまでの生産を目指す。
このほか、機内食の廃棄物リサイクルにAIを活用したモデルを導入し、保有建物でLEED認証の取得を進めているほか、可能な建物の屋上に太陽光パネルを設置し、本社の電力需要を自社発電で満たしているとした。アンタルヤで開催中のCOP31に大規模なブースを設け、2つのパネルディスカッションに登壇している。
投資については、年平均45億〜50億ドル規模の投資支出を行っており、同業他社の中でも最大級だとした。機材の購入・更新と並行して、欧州最大規模の整備施設、機内食施設、貨物施設といったインフラ投資を進め、シミュレーターセンターやデータセンターの整備も継続する。資金調達では日本型オペレーティング・リース（JOLCO）の利用額が30億ドル近くに達し、同商品を最も活用する航空会社のひとつだとした。
中東情勢の影響については、アメリカの選挙後にジェット燃料価格が下落したとして、2027年第1四半期までに悪影響が和らぐとの見方を示した。ただし燃料価格の回復時期は和平プロセスの進展に左右されるとした。紛争により費用は約27％増加したものの、2026年1月〜9月の売上伸び率は欧米の大手航空会社の中で最大だったと述べた。
